SDGsとはどんな取り組みなの?再生可能エネルギーの必要性や省エネ性能の高い住宅設備を利用するメリットを解説

最近は人々の環境やSDGsへの意識が高まり、自分にできることとして省エネ性能の高い住宅設備の導入を検討している方が増えています。しかし、SDGsとはどのような取り組みなのか、きちんと理解していない方もいるかもしれません。そこで今回は、SDGsとはどんな取り組みなのか分かりやすく解説します。

政府が推進する再生可能エネルギーや省エネ性能の高い住宅設備を利用するメリットも紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

SDGsとは?

SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。サステナブル、あるいは持続可能性として用いられることもありますが、基本的には国連連盟加盟国が2016年～2030年までに達成する17の目標のことを指します。

17の大きな目標は以下のとおりです。

貧困をなくそう
飢餓をゼロに
すべての人に健康と福祉を
質の高い教育をみんなに
ジェンダー平等を実現しよう
安全な水とトイレを世界中に
エネルギーをみんなに、そしてクリーンに
働きがいも経済成長も
産業と技術革新の基盤をつくろう
人や国の不平等感をなくそう
住み続けられるまちづくりを
つくる責任、つかう責任
気候変動に具体的な対策を
海の豊かさを守ろう
陸の豊かさを守ろう
平和と構成をすべての人に
パートナーシップで目標を達成しよう

上記の大きな目標を達成するための具体的な小さな目標が169個あります。例えば、「気候変動に具体的な対策を」には、次のような小さな目標が示されています。

気候変動への対応を、それぞれの国が、国の政策や、戦略、計画に入れる
気候変動が起きるスピードをゆるめたり、気候変動の影響に備えたり、影響を減らしたり、早くから警戒するための、教育や啓発をより良いものにし、人や組織の能力を高める

上記以外にも小さな目標はありますが、「気候変動に具体的な対策を」では、気候変動に対する取り組みや教育を国が率先して行うように促しています。

日本での気候変動に関する取り組み

日本は2016年時点で世界の二酸化炭素排出量の3.5%を占めており、世界で5番目に高い国です。なお、日本より排出量が多い国は次のとおりです。

中国…28.0%
アメリカ…15.0%
インド…6.4%
ロシア…4.5%
日本…3.5%

日本は上位の国に比べて国土や人口は少ないですが、24時間営業のお店や、各家庭にエアコンが置いてある、物流が昼夜問わず動いているなど、様々な理由が積み重なって二酸化炭素排出量が多くなっています。

そのため、政府は二酸化炭素排出量を削減する取り組みを行っており、その1つに再生可能エネルギーの割合を増やすことがあります。

再生可能エネルギーとは?

再生可能エネルギーとは、太陽光や風力、水力など、非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用できる物を指します。具体的には、次のエネルギーが再生可能エネルギーです。

太陽光
風力
水力
地熱
太陽熱
大気中の熱
バイオマス

再生可能エネルギーは石炭や天然ガスなどと違い、発電する際に二酸化炭素を排出しません。そのため、政府は2030年度までに再生可能エネルギーの電力比率を22～24%に引き上げようと取り組んでいます。

2019年度時点で、日本の再生可能エネルギーの電力比率は18%で、内訳は水力を除く再生可能エネルギーが10.3%、水力が7.7%です。

電力比率は目標数値に届いておりませんが、2020年時点での太陽光発電導入容量は中国、アメリカに続いて3位となっており、順調に増えています。

政府はさらに再生可能エネルギーの比率を高めるべく、太陽光発電システムの導入に補助金を出したり、東京都では新築戸建て住宅に対して太陽光発電パネルの設置を事業者に義務化したりするなどの動きがあります。

再生可能エネルギーだけでは安定供給が難しい

再生可能エネルギーの発電比率は年々上昇していますが、日本の電力事情は厳しいです。2022年6月末には東京電力管内で電力需給が厳しくなるため、電力需給ひっ迫警報が発令されました。

日本の電力事情は様々な要因が絡んでいますが、そもそも再生可能エネルギーだけでは電力を賄うことができません。

例えば、太陽光発電は昼間だと最も出力が安定しますが、朝や夕方は不安定になりやすく、夜間は発電できません。風力発電やバイオマス発電も季節や天候によって発電量が変動するため、安定しているとは言い難いです。

そのため、日本は再生可能エネルギー以外に、出力調整が可能な火力発電や、電力を蓄えられる蓄電池などを組み合わせて、電力を供給しています。

将来的には太陽発電を含めた再生可能エネルギーの発電量を増やす予定ではいますが、現時点では発電だけでなく、電力を節約する、あるいは蓄えるなども重要です。

SDGsにおいて私たちにできること

SDGsの目標を達成するには、国や企業だけでなく、私たちも日頃から意識をして様々な活動に取り組むことが望ましいです。

例えば、「気候変動に具体的な対策を」の目標を達成するなら、電力消費量を節約する、あるいは自宅に太陽光発電システムを設置して、自分でエネルギーを賄うなどの方法があります。

国や自治体も国民がSDGsに参加できるように、次の省エネ性能の高い住宅設備の購入に補助金を出しています。

エコキュート
蓄電池
IHクッキングヒーター
太陽光発電システム

補助金の金額や条件は国や自治体、団体によって異なりますが、省エネ性能の高い住宅設備を購入する際に役立つので、検討してみましょう。

省エネ性能の高い住宅設備を購入するメリット

省エネ性能の高い住宅設備を購入すると、次のようなメリットがあります。

光熱費が節約できる
災害時に日常に近い生活を送ることができる

上記のメリットを順番に解説します。

光熱費が節約できる

省エネ性能の高い住宅設備は、電力消費量が少ないため光熱費を節約できます。

例えば、エコキュートは電気と空気の力でお湯を作る給湯器です。ヒートポンプユニットで取り込んだ空気を圧縮して取り出した熱でお湯を作ると、貯湯タンクユニットに貯めておき、必要に応じて各所に給湯します。

エコキュートは一般的なガス給湯器や電気温水器に比べて、同じ湯量を作るのに必要なランニングコストを大幅に節約できます。次の表は、エコキュートとガス給湯器のランニングコストを比較したものです。

	エコキュートの年間のランニングコスト(税込)	ガス給湯器の年間ランニングコスト(税込)
北海道電力エリア	約32,400円	約109,200円
東北電力エリア	約21,600円	約104,400円
北陸電力エリア	約20,400円	約118,800円
東京電力エリア	約24,000円	約78,000円
中部電力エリア	約24,000円	約87,600円
関西電力エリア	約20,400円	約81,600円
中国電力エリア	約22,800円	約112,800円
四国電力エリア	約28,800円	約99,600円
九州電力エリア	約18,000円	約108,000円
沖縄電力エリア	約10,800円	約54,000円