太陽光発電は元が取れない？蓄電池の併用で家計はどう変わるか徹底検証

「太陽光発電は元が取れない」という言葉を、耳にしたことがある人も多いでしょう。電気代が高騰している昨今、太陽光を導入すれば電力会社から電気を購入する必要がなく、お得なはずです。ところが設置環境や使い方によっては、思ったほど効果を感じられないケースも実際にはあり得ます。ただし、太陽光発電で十分節電効果を発揮し、元を取れる方法があります。それが「蓄電池」との併用です。

本記事では、太陽光発電について「元が取れない」と言われる理由を整理したうえで、蓄電池を併用することでどのように変わるのかを、分かりやすく解説していきます。

1.太陽光発電はなぜ「元が取れない」と言われているのか？

太陽光発電は元が取れないと言われるのには、次のような背景が考えられます。

1-1.太陽光発電は「元が取れない」と言われがち

太陽光発電について調べると、「設置したものの元が取れなかった」「思ったほど電気代が下がらない」といった声を目にすることがあります。こうした意見が広まることで、「太陽光発電＝元が取れない」というイメージをもっている人が少なくありません。

1-2.太陽光発電の仕組みを簡単におさらい

太陽光発電は、屋根に設置したパネルに太陽光を当てることで電気を作り、家庭で使うのはもちろん、余った分は電力会社に売れる仕組みです。以前は電力会社に売る「売電価格」が高く、売ることで利益を出しやすい時代でした。ところが売電価格が下がっているため、思うような利益を得られないのが現状です。

1-3.なぜ太陽光発電は元が取れないと不安を感じる人が多いのか

「売電で回収できる」という過去のイメージのままで導入すると、現在の売電の現状とのギャップから、「元が取れなかった」という不満を感じやすくなります。また、初期費用の高さだけ強調されて、長期的な電気代の削減効果が見えにくい点も、理由の一つでしょう。

2.太陽光発電が「元が取れない」と言われるおもな理由

太陽光発電が「元が取れない」と言われてしまいがちな理由としては、おもに次のような点が挙げられます。

2-1.初期費用が高くつきやすい

太陽光発電は、設置してすぐ節約効果が表れるわけではありません。長い時間をかけて初期費用を回収していく設備です。そのため、導入時に100万円以上の費用がかかる点だけ見て、「本当に回収できるのか」と不安を感じる人も多いでしょう。

補助金や将来の電気代削減効果を考慮せず、初期費用だけで判断してしまうと、「高い」「元が取れない」と思ってしまいがちです。

2-2.売電価格（FIT）が年々下がっている

日本においてエネルギー自給率を高め、再エネを普及させるために、国として「固定価格買取制度（FIT）」という制度が設けられています。これは、太陽光発電を設置してから10年間は、固定価格で余剰電力の買取を保証するという制度です。2025年度における売電価格は、1kWhあたり15円程度が基準になっています。

ただし10年を過ぎて固定価格買取制度の対象外となる（卒FIT）以降は、売電価格は下がるケースが一般的です。そのため、今まで通り売電で元を取ろうとすると、想定より回収が進まず、元が取れないと感じやすくなります。

2-3.ライフスタイルに合っていない導入例

太陽光発電は、家庭ごとのライフスタイルとの相性が重要です。日中不在の多い家庭や、日照条件が十分でない住宅などは、十分に発電できなかったり、発電した電気をうまく活かしきれなかったりします。このような条件にもかかわらず太陽光発電を導入してしまうと、元が取れないという結果につながってしまうのです。

3.太陽光発電は何年で元が取れる？数字で見る回収シミュレーション

太陽光発電が本当に初期費用を回収できるのか、何年で元が取れるのかを具体的な数字を使ってシミュレーションしてみましょう。

3-1.太陽光発電の初期費用と年間発電量の目安

太陽光発電システムを新設する場合、一般的な住宅用の容量で「5kW」程度が一つの目安です。5kW程度の太陽光発電の初期費用は、パネルの性能や施工の条件によって差があるものの、およそ140 ～160万円前後が相場です。

5kWの太陽光発電の発電量は、日本の平均的な日射量をもとにしたモデルケースのシミュレーションから、約5,500～6,000kWh/年を見込めると試算されています。

3-2.売電収入＋自家消費でどれくらい節約できる？

太陽光発電を設置した場合に見込める収益は、次の2つです。

売電収入

売電収入とは、自家消費しきれなかった余剰電力を、電力会社に売ることで得られるお金のことです。いくらで売れるかという売電額は、「売電単価×売電量」で計算されます。ただし、年間発電量が6,000kWhの場合でも、すべて売れるわけではありません。自家消費分を差し引いた余剰電力のみ売ることになるので、たとえば日中不在の多い家庭などで余剰電力量が70％だとすると、年間売電量は約4,200kWhになります。

自家消費による電気代節約分

太陽光発電で発電された電気は、自宅の家電などを稼働させるのに使われます。この自家消費分に使う電気は、電力会社から買わずに済むので、その分節約になります。

この「売電収入」と「自家消費による電気代節約」の数字をもとに、年間どれだけ家計を助けられるか把握することが重要です。たとえば電気代を1kWhあたり30円とすると、自家消費分（1,800kWh程度）で、電気代の節約効果は、年間約5.4万円です。売電収入と合わせると、単純計算で、年間12万円前後のメリットが出るモデルもあります。

ただしこのモデルは、在宅時間が長いなどで自家消費率が高く、電気代単価も30円/kWh前後などの好条件がそろっている場合です。実際は、年間8～10万円程度であることが多いようです。

項目	モデルケース（5kW）
初期費用	140～160万円
年間発電量	5,500～6,000kWh
自家消費量	約1,800 kWh
売電量	約4,200 kWh
年間経済メリット（好条件）	約12万円
年間経済メリット（一般的）	約8～10万円

3-3.補助金を使った場合の実質負担額はいくら？

太陽光発電の導入に際しては、国や自治体の補助金制度が利用できるケースもあります。補助金を活用すれば、初期費用の負担額を大幅に抑えられる可能性があり、結果として回収年数を短くする効果が期待できます。

3-4.補助金のあり・なしで回収年数はどう変わる？

たとえば東京都のモデルケースでは、5kWの太陽光発電システムに対して約12万円/kW、つまり合計約60万円を受給できることになり、これを活用すれば初期費用140～160万円が80～100万円に下がると試算できることになります。

ここで売電収入と自家消費による電気代削減を合わせて、年間約12万円前後の経済メリットが出る家庭を想定してみましょう。この場合、補助金を活用した後の実質負担額80～100万円を年間12万円前のメリットで回収すると、回収年数はおよそ6～8年程度と試算できます。

ただし60万円の補助金というのは東京都など一部自治体に限られた手厚い補助金です。実際は、国と自治体の補助金を合わせても10～30万円前後が現実的な平均額です。そのため初期費用を補助金でまかなったとしても、回収するには9～15年、条件によってはそれ以上かかることになります。

3-5.「元が取れない」と言われるケースと元が取れる家庭の違い

太陽光発電が「元が取れない」と言われるかどうかは、設備そのものよりも、導入後の使い方や家庭環境による差が大きいのが実情です。

元が取れにくいとされるケースには、以下のような共通点があります。

たとえば日中仕事や学校でほとんど家族が家にいない家庭の場合、日中発電した電気を自家消費できず、売電に回す割合が高まります。現在の売電価格は年々下がっているため、思ったほど収益が伸びません。また、電気使用量自体が少ない家庭や、屋根の向き・角度の条件が悪く発電量が伸びない住宅でも、費用回収に時間がかかりやすい傾向にあります。

一方で、元が取れやすい家庭にもいくつかの特徴があります。在宅時間が比較的長く、昼間の電気使用量が多い家庭は、自家消費率が高まり、電力会社から買う電気量をしっかり減らせるのです。さらに電気代単価の高いプランを契約している家庭ほど、太陽光による削減効果は高まります。このような家庭では年間の経済メリットが安定しやすく、回収年数も短くなりやすいでしょう。

4.太陽光発電だけでは元が取りにくくなった理由

ここからは、売電を前提とした従来の太陽光発電モデルが成立しにくくなっている理由について、詳しく解説していきます。

4-1.固定価格買取制度（FIT）終了後の現実

太陽光発電は、固定価格買取制度（FIT）によって、余った電気を高く売れるのがメリットです。しかし設置から10年が経過するとこの期間は終了し（卒FIT）、売電価格は大きく下がります。卒FIT後の売電価格は、電力会社によっては1kWhあたり7～9円程度が主流になることもあり、発電した電気を売っても十分な収益にはなりにくいのが現実です。

4-2.余った電気を「売る」より「使う」時代へ

家庭における電気代は年々上昇傾向です。そのため現在は、発電した電気を売るよりも、自宅で使って電気代を削減する方が、経済的なメリットが大きくなっています。

太陽光発電だけの場合、自家消費できるのは発電量の3～4割程度にとどまり、残りは安く売るしかありません。このため、太陽光発電は元が取りにくいと言われる大きな要因になっています。

4-3.昼間不在の家庭が不利になりやすい理由

太陽光発電は、太陽の出ている日中に最も多く発電します。しかし共働き世帯など昼間に家を空ける時間が多い家庭では、発電した電気をその場で使えず、結果として売電に回る割合が増えてしまいます。

売電価格が下がった現在では、昼間不在の家庭ほど経済メリットを実感しにくく、思ったより元が取れないと感じやすくなってしまうのです。

5.太陽光発電に蓄電池を併用すると何が変わる？

太陽光発電に蓄電池を併用すると、格段に元が取れやすくなると言われます。それはなぜなのでしょうか。

5-1.蓄電池の役割をわかりやすく解説

太陽光発電で発電される電気は、その場で使わなければためておけません。そのため、その場で使いきれない電気は売電するというわけです。ところが年々、売電するメリットはなくなってきています。太陽光発電の発電ピークは、太陽の出ている日中に集中するものの、家庭において電気の使用量が多くなるのは夕方から夜にかけてです。そのため、活かしきれない電気は少なくありません。

このように本来ためておけない太陽光発電で発電した電気をためておき、必要なタイミングで使えるようにする設備が「蓄電池」です。太陽光発電と蓄電池を併用すれば、昼間に余った電気を蓄え、夜間や早朝に使えるようになり、電力会社から買う電気をさらに減らせるようになるのです。

5-2.自家消費率が上がる仕組み

「自家消費率」とは、太陽光で発電した電気のうち、家庭内で実際に使えた割合のことです。

太陽光発電のみの場合、自家消費率は一般的に30～40％にとどまるケースが多いと言われています。一方で蓄電池を併用すると、昼間に余った電気を夜に回せるため、自家消費率は60～80％程度まで高まるケースもあると言われています。

5-3.売電に頼らない回収モデルとは

近年は、売電価格の低下によって、売って稼げるモデルは成立しにくくなっているのが現状です。その代わりに注目されているのが、電気を売らずに、買わないことで得をする回収モデルです。

たとえば電気代を1kWhあたり30円とすると、卒FIT後の売電単価（10円前後）よりも自家消費した方が1kWhあたり約3倍の価値があることになります。蓄電池を併用すれば売電量が減る分、電力会社からの購入電力量が大きく減ることになり、売電収入に依存しない安定した回収モデルが実現しやすくなるのです。

5-4.停電・災害対策としてのメリット

蓄電池のもう一つの大きな役割が、停電や災害時の非常用電源としての機能です。地震や台風などによる停電が発生した場合でも、蓄電池があれば冷蔵庫や照明、スマホの充電など、最低限の生活インフラが維持できます。

容量にもよりますが、5kWh～7kWh程度の一般的な家庭用蓄電池でも、半日から1日程度、次のような機器を動かせるケースがあります。

• 冷蔵庫
• 照明
• Wi-Fiルーター
• スマートフォン

6.太陽光＋蓄電池で「元が取れる」可能性が高まる理由

ここからは、太陽光発電に蓄電池を併用することで、元が取れる可能性が高まる理由を紹介していきます。

6-1.電気を「買わない時間」が増える

太陽光発電に蓄電池を組み合わせる最大のメリットは、「電気を買わなくていい時間帯」が増えることです。太陽光発電だけの場合、夜間はどうしても電力会社から電気を買わなければなりません。

一方で蓄電池を併用すれば、昼間に発電して余った電気を、ためておいて夜間に使えます。その結果、電力会社から購入する電気量が減り、毎月の電気代が下がりやすくなるのです。

6-2.電気代高騰の影響を受けにくくなる

近年、電気代は上昇傾向が続き、1kWhあたり30円を超えることも珍しくなくなってきました。電気代が上がるほど、太陽光と蓄電池による「買わない効果」は大きくなります。たとえば電気代が25円から30円、30円～35円へと上がった場合、同じ発電量・同じ自家消費量でも、節約できる金額は自動的に増えるというわけです。

売電価格は年々下がる一方ではあるものの、電気代の高騰が続くことを考えると、電気を買わずに済む価値はこれからさらに高まると言えるでしょう。

6-3.長期的に見た家計の安定効果

太陽光と蓄電池の組み合わせは、短期的な儲けよりも、長期的に家計を安定させる効果が大きい設備だと言えます。毎月の電気代が、夏はエアコン・冬は暖房で大きく変動する家庭でも、太陽光発電と蓄電池によって購入電力量を押さえられれば、「急に電気代が高くなった」というストレスを減らせます。

設備の寿命は太陽光パネルで20～30年、蓄電池で10～15年が一般的です。10年以上にわたり電気代の削減効果が続くと考えると、家計への好影響は決して小さくありません。

6-4.数字で見る併用時の家計シミュレーション

ここで、5kWの太陽光発電と7kWhの蓄電池を導入したモデルケースを見てみましょう。

モデル条件

年間発電量：6,000kWh
自家消費率：太陽光のみだと約35％、太陽光＋蓄電池だと約70％
電気代単価：30円/kWh
売電単価：15円/kWh
※FIT期間中を想定した一例であり、実際の効果は地域・設置条件・電力契約・生活スタイルによって異なります。

まず太陽光だけの場合、自家消費率35％とするので、自宅で使える電気は6,000kWhの35％、つまり約2,100kWhです。この分は電力会社から買わずに済むため、2,100kWh×30円＝約6.3万円が、年間の電気代削減効果となります。残りの約3,900 kWhを売電に回せば、3,900 kWh×15円＝約6.2万円となり、自家消費＋売電を合計すると12.5万円ほどになる試算ですが、天候や生活リズムといった使用状況などを考慮すると、実際の年間の経済メリットはおよそ8～10万円に収まるケースが多くなります。

同じように太陽光発電と蓄電池を併用した場合を計算してみると、自家消費率が約70％まで高まるため、電気代の削減効果が約12.6万円、約2.9万円の売電収入が見込めることになり、年間メリットは約13～15万円程度になる試算です。

7.太陽光発電＋蓄電池が向いている家庭・元を取れない家庭とは？

太陽光発電と蓄電池は、すべての家庭に同じような効果が出るわけではありません。ここでは、これまで解説してきた内容を踏まえて、太陽光発電と蓄電池の導入に「向いている家庭」と「元が取れない可能性が高いケース」を整理していきます。

7-1.太陽光発電＋蓄電池が向いている家庭の特徴

太陽光発電と蓄電池の導入が向いている家庭の特徴は、次のようなものが挙げられます。

• 電気使用量が多い家庭
• 在宅時間が長い家庭
• オール電化・電気代が高い家庭
• 災害対策を重視したい家庭
• 電気料金プランが高騰している、または今後上がる可能性が高い電力会社と契約している家庭
• 長く住み続ける予定の持ち家の家庭
• 電気自動車を所有している、または導入を検討している家庭

7-2.逆に「元が取れない」可能性が高いケースとは？

逆に、思ったより元が取れないといった事態になりやすいケースは、次のようなものが挙げられます。

• 電気使用量が少ない家庭
• 設置条件が合わない住宅
• 価格や容量を十分に比較せず導入した場合
• 短期間で引っ越しや売却の可能性がある家庭
• 売電収入を主目的に考えている家庭
• 補助金前提でぎりぎりの予算計画を立てている場合

8.太陽光発電と蓄電池で後悔しないためのポイント

最後に、太陽光発電と蓄電池を導入する前に押さえておきたいポイントをまとめます。

8-1.容量・性能を家庭に合わせて選ぶ

太陽光発電や蓄電池は、容量が大きければよいというものではありません。家族構成や電気使用量、在宅時間などを踏まえて、発電量と消費量のバランスが取れる容量を選ぶことが重要です。必要以上に大きな設備を導入すると、初期費用がかさんでしまい、回収までに時間がかかってしまいます。

8-2.不要な機能をつけすぎない

全負荷対応や高機能な制御システムなど、魅力的に見えるオプションは多くあります。しかし、すべての家庭にとって必要な機能だとは限りません。使用頻度の低い機能を追加するほど、費用対効果は下がりやすくなってしまいます。

8-3.補助金・保証・施工内容まで比較する

導入費用の価格だけで判断せず、補助金の有無や保証内容、施工の質などまで含めて比較することが大切です。とくに太陽光発電や蓄電池は長期間使う設備なので、アフターサポートの充実度も重要な判断材料になります。

8-4.事前シミュレーションの重要性

回収年数や年間の経済メリットの実際は、家庭ごとに大きく異なります。実際の電気使用量やライフスタイルを反映させたシミュレーションを事前にしておくことで、導入後の「思っていたのと違う」という後悔を防げます。

とは言っても、シミュレーションをするのは難しいものです。その場合には、購入先の太陽光発電・蓄電池の専門店などに相談するといいでしょう。

9.まとめ

太陽光発電が「元が取れない」と言われがちな背景には、初期費用の高さや売電価格の低下、さらには実際の回収シミュレーションが不明な点が挙げられます。太陽光発電に蓄電池を併用すれば、発電した電気を自家消費できる割合が格段に上がり、初期費用の回収も短期間に縮められます。太陽光発電と蓄電池による節電効果がどの程度得られるかは、家庭によって異なるため、事前のシミュレーションが欠かせません。

エコ突撃隊では、実際の電気使用量や生活スタイルを丁寧にヒアリングしたうえで、無理のない太陽光発電・蓄電池の導入プランをご提案いたします。太陽光発電や蓄電池で後悔しないためにも、まずは「自分の家の場合どうなのか」を、ぜひお気軽に当店にご相談ください。

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